労働組合はなぜ社会主義政党を支持するか６

問　労働組合の社会党支持について、今日、いろいろの批判かあります。そのなかには、このさい社会党支持をやめた方かよいのではないか、という意見すらありますか、どのように考えたらよいのでしょうか。

答　これまでのべましたように、社会党支持をやめたほうがよいという意見は「政党支持自由」論や「労働戦線統二」論の立場からつよくのべられてきましたが、それは労働組合と社会主義政党の緊密な協力関係の必要を否定した議論であって、その誤りについてはすでに再三のべました。
　ところが、そういう誤った立場からではなく、べつの理由で社会党支持をやめたほうがよいという主張があります。

　その一つは、「これまで社会党支持を機関決定してやってきたが、いまでは一般組合員がその決定にしたがって行動してくれない。だからむりして機関決定しても仕方がない」という、みずからの指導性の弱さを暴露した日和見主義的見解です。これは労働組合を「中立性」の立場においこむものであって、誤りであることはいうまでもありません。
　いま一つは、それと裏腹の関係にありますが、ときどき社会党、社青同系の若い活動家のあいだにある意見で「社会党籍をもつダラ幹の機関役員が、大衆討論もさせずに、数にものをいわせて社会党支持を機関決定する。その結果、社会党とダラ幹のイメージが一つになって、逆に社会党の発展を妨げる結果になっている。そんな機関決定などやめてくれたほうが、われわれの地道な運動がのびる」といった見解です。

　たしかに現実の職場にこういう問題があるのは事実です。日木社会党員が思想的・実践的に一体となっていない現段階ではこういう問題が発生する余地が多分に残されているからです。しかし、そこで考えてみなければならないのは、ダラ幹はダラ幹、われわれはわれわれ、と切りはなしてみたところで、日本社会党のイメージが、かわるわけではありません。「よい社会党員」がいても「悪い社会党員」がいては、帳消しになるほかはないからです。したがって、党員同士で相互批判を徹底的にすすめて、全党員がよい党員になるよりほかに方法はありません。なぜ「社会党支持をきめる必要があるのか」ということを徹底的に討議し、そのなかでおたがいに指導の責任を負うものとしてみずからをたかめていくほかはないのです。そして組合員大衆の期待にこたえていかなければなりません。社会党・総評ブロックが残してきたたたかいの遺産を正しく継承して、これからのたたかいの発展に備えなければなりません。
　また、社会党支持をやめた方がよいとはいわないまでも、社会党支持についてさまざまの批判がよせられているのは周知のとおりです。

　成田社会党委員長の「労組機関依存」の克服という主張は社会党の側からの反省ですし、労働組合の側からもこのままではたんに選挙のとき「人と金」を社会党にだすだけでほんとうの政治闘争の強化にはならないという反省がだされています。
　これらの反省は、それぞれ十分な根拠があります。たしかに日本社会党は、多分に党の日常闘争の集約としてではなく、労働組合の社会党支持という機関決定に依存して選挙闘争をたたかってきました。その結果党の力をつよめることができず、ことごとに労働組合にオンブされるという傾向すらありました。成田氏のさきの言葉は党の指導者としてこの欠陥を大胆に指摘したものです。また、労働組合の側からすると一定期間委員長や組合三役を勤めあげた幹部を社会党の議員候補者として送り、その当選のために金と人間を動員する。こういうやり方は、組合員が選挙闘争の意義を十分理解していればまだよいのですが、そうでないとまったくもって労働組合を日本社会党の私物にしているようにみえる、政治意識がたかまるどころか、逆に社会党の選挙資金集めと古い幹部の「定年」後の活動の場を保障するために社会党支持を機関できめているようにすらみえるようになる、社会党支持をきめたほんらいの趣旨とまったく逆の結果になるわけです。これでは組合員が社会党支持に関心をしめさず、機関決定が形骸化するのはとうぜんのことといわねばなりません。

　こういう欠陥がうまれた最大の理由は、いうまでもなく社会党支持の意味が、選挙のときの社会党支持と同二視され、選挙のときにのみ協力関係がつくられるようになったことにあります。選挙のときだけでも正しい協力がおこなわれればまだよいのですが、現実におけるその協力たるや、さきにみたように、「金と人」の面でのたいへん便宜的な協力でしかなかったのです。もちろん組合によっては、正しい協力関係がなかったわけではありませんが、多くの組合では選挙闘争にかたより、しかもそれすら正しいかたちではおこなわれませんでした。

　いったいなぜ労働組合は、社会党支持をきめたのか？　その理由は、はじめにのべたように労働組合の政治闘争（もちろん経済闘争も）を強化するという点にありました。社会主義政党と密接な協力関係をもって独占資本とその政府の政治的・経済的・思想的攻撃をはねかえし、労働者の要求をかちとっていくためでした。したがって両者の協力関係は選挙闘争のときだけでなく、まさに、日常不断におこなわれなければならないはずのものだったのです。安保、沖縄、国鉄運賃値上反対闘争や医療費問題などはもとより、反合理化闘争や賃金闘争においてもこの協力はたえまなく追求されなければならないはずのものだったのです。たとえば国労、動労のマルセイ反対闘争において日本社会党の国会議員団が中心になって国労、動労とともにたたかいましたが、あれは両者の協力の反合理化闘争における一つの具体的なあらわれということができましょう。ですから最近の例でいうと四次防問題、国鉄運賃問題、沖縄問題、ベトナム全面北爆などのさいに院内外のかたく結合したたたかいを展開すべきだったのです。ところが、現状ではそうなっていません。両者の協力が選挙闘争に矯小化され、しかも院内闘争と院外闘争とが有機的に結合されていない面がめだってきています。
　ところが、一部の人びとはこういう状態になった原因が政党と労働組合の関係の正しいあり方（日常的結合）を見失った点にあることをみあやまって、党と労働組合が協力関係をもつこと自体に誤りがあったのだと思いこんでいます。こういう人びとは党と労働組合の正しい協力を実践せず、選挙のときに資金や票が集まれば機関決定の意義が生かされたのだぐらいに考えていた人びとで、いまになって大恐慌をきたしているのです。そして、ほんらい［政党支持の自由］が原則なのだ、などと口走ったりするのです。こうしてみずからの不勉強と確信のなさをばくろするのです。

問　これまでの党と労働組合の協力関係に問題かあったことはわかりましたか、それではどうすればそういう問題点は解決できるのでしょうか。

答　その解答はこれまでのべてきたことのなかにすでにあたえられています。すなわち、党と労働組合の正しい協力関係を確立することです。そのためには、労働組合のなかに、活動的で誠実な社会主義政党員がたくさんふえ、その党員たちの献身的な日常活動をつうじて、組合員の支持と信頼を獲得することが必要です。つまり職場に党を建設することかなによりも重要になります。そして職場に党を建設し、日常の階級闘争のなかで労働者階級の二つの組織ががっちり手を組んで独占資本とその政府にたいしてたたかっていくことです。
　たとえば、いま総評は「生活闘争」なるものを提起していますが、その内容である物価、税金、住宅、年金、社会保障などはすべて国家権力にたいするたたかいであって、正確には政治闘争です。経済闘争や政治闘争とべつに「生活闘争」という第三の闘争領域があるわけではないのですが、こういう政治闘争において労働組合は社会主義政党と協力し、社会主義政党の指導のもとにたたかわなければなりません。まさに日常的に協力してたたかっていかねばならないのです。

　そうだとすれば、そこで社会主義政党と労働組合の、日常的な闘争をすすめるうえでの協議機関、闘争指導機関が必要になります。年金闘争をたたかおうとするならば、中央・地方で、この闘争のための主体的・客観的条件があるのかないのかということが両者によって精密に検討され、そのうえで闘争方法についての綿密な意志統一がなされなければなりません。そうしたとき両者の協力関係は実質的な意味をもちます。これをかりに協力委員会、あるいは共同闘争委員会と名づけるならば、中央・地方におけるこの協力委員会において闘争企画がおこなわれ、闘争指導がおこなわれる。そのときまさに一体となった運動の前進がかちとられるのです。

問　協力委員会の設置は政党と労働組合の新しい協力の仕方をあらわすものだと思いますか、それはどちらから提起されるのでしょうか。

答　もちろんこれは両者の合意のうえでなされるべきことですが、政治闘争においては社会主義政党がイニシアティブをとるのがとうぜんです。その意味では日本社会党が積極的に問題提起をしなければなりません。
　ところが日本社会党は、そういう積極的な態度をこれまでとったことかありません。社会主義政党にとって労働者階級の支持をうけることは願ってもないことであって、ほんらいなら組合が支持を決定した直後にただちに組合との協力をどうすすめるかについて協議にはいってしかるべきはずなのです。総評、中央単産、県評段階、地評段階で社会党支持がきめられたら、各級段階の党機関はただちに支持に感謝し、支持にこたえるための具体的手段をとるべきなのです。労働者の具体的要求を的確に把握し、それを体系化してその実現のための具体的手だてを組合と協議し、その実践にとりくむべきなのです。ところが日本社会党は、はなはだ奇妙なことにそういう態度を具体的にしめしたことがないように思われます。せっかく労働組合の支持をうけながら、それを宝のもちぐされにしてしまっているのです。

　日本社会党は、労働組合が支持をきめてくれたら、ただちに協力委員会を創設しなければなりません。そして労働者の期待に積極的にこたえねばなりません。この協力委員会は、日本社会党が国会闘争をすすめるためにつくっている○○特別委員会とはちがいます。院内外における、労働者大衆運動の企画立案、組織化、闘争指導をおこなうもので、政治闘争のナショナルセンターということができます。もちろん現実には反安保実行委員会や護憲連合、日中国交回復国民運動本部、そのほかさまざまのカンパニア組織があります。したがって協力委員会はそれらの既存の組織とどういう関係をもつのか、という難しい問題がありますが、ここで主張したいのは、たんなる組織いじりではなく、労働組合の社会党支持を軸にしてこれまでの政治闘争の停滞をこのさい克服すべきだということです。
　その意味で、日本社会党の指導部はただちに総評その他の社会党支持をきめた組織と、協議にはいり、年間の闘争課題を設定する。そしてその他の野党や労働者組織と共闘できる態勢をつくりあげる。このようにしてたたかいをすすめていくならば、この協力関係を軸にして反独占統一戦線の中核を形成していくことができます。これまで形骸化の傾向がみられた労働組合と日本社会党の関係をこのようにして再生していけば、いわゆる社会党・総評ブロックはこれまでにない大きい成果をえることができるでしょう。

　協力委員会とよぶか、共同闘争委員会とよぶか、あるいはそのほかどのようによぶか呼称はどうでもかまいません。大事なことは、労働組合の社会党支持という重大な事実を再認識し、そこにこれからの日本社会党の運動の土台を求めるということです。総評にオンブされるのではなく、総評や労働組合をひきいて反独占闘争の要に日本社会党がなるということです。
　社会主義政党は労働組合に正しく依存しなければなりません。そのチャンスが年年労働組合の大会ごとにあたえられています。それを看過して反独占国民戦線を口にしてもそれは空語以外の何物でもないでしょう。反独占統一戦線への発展を展望しつつ、あらためてここで協力関係の強化をかちとっていかねばなりません。もしそれができなければ、日本社会党にたいする労働者の期待は低下し、やがて労働組合の社会党支持は、「中立性」論者の思うがままに、変更されていくでしょう。そして独占資本の労働者支配がいっそう強固にされていくでしょう。

問　一一回大会や今度の結党五〇周年記念集会などをみていますと、日本共産党が議会をつうじての平和革命という考えかたに大きく路線をかえつつあるように思われます。そうなると日本社会党と具体的にはそれほどちかいかなくなってくるのではありませんか。統一戦線の発展という見地にたつと社会党支持より社共両党支持の方か正しいのではないか、という意見もでてくると思いますが。

答　たしかに一一回大会決議や五〇周年記念集会などをみていますと、日本共産党の現実路線は社会党のそれとたいへん似てきています。日本共産党が主張している「人民的議会主義」などはその内容だけでいえば日本社会党の議会についての考え方と大差ありません。また一一回大会の決議では「独立」の要求は「中立」によって達成できるとしており、この点も日本社会党とたいへん似ています。そればかりでなく、安保闘争や沖縄闘争における「安保破棄」通告路線や協定「再調印」路線などは、日本に独自の国家権力が存在しなければ不可能なたたかい、したがってアメリカ帝国主義に主権をうばわれているという日本共産党の綱領の考え方からはでてこない考え方であって、こういう点で日本社会党とたいへん似たかたちをとっています。（もっとも日本社会党はたんなる通告路線や再調印路線ではありませんでした）。
　ところが問題は、にもかかわらず今日でもなお綱領を正しいとしており、したがって当面の革命はいぜんとしてアメリカ帝国主義の打倒ということになっているという点です。つまり、反米帝闘争が基本であるとされているのです。現実には反独占闘争にとりくまざるをえないにもかかわらず、綱領上はいぜんとして反米帝闘争を基本にすえており、そのため日本帝国主義の支配体制強化を正当に評価しえず、職場においても反独占のたたかいを果敢にたたかおうとしない。諸要求を提起はしますが、反合理化闘争を基調にすえて長期抵抗のたたかいを追求することはできません。このように日本共産党は、現在の段階でも反独占の視点をはっきり確立しえないでおり、そのため日本労働者階級のたたかいを反独占の正しい方向で指導することができません。その意味で社・共両党支持は今日の段階では矛盾した要求であってその実現は困難です。しかし、もし日本共産党が現実になしくずし的にすすめているように、反米帝を基調とする誤った闘争路線から、反独占の正しい立場にうつることができるなら、そこでは問題は新しく提起されなければならないでしょう。だが現在の状態では、それを望むことはまだむりです。

　こういう闘争路線上の基本問題だけでなく、日本共産党は「政党支持の自由」というような誤った考え方を清算しておりません。「政治活動、政党支持の問題は組合員の思想・信条にかかわる問題だから、機関決定すべきではない」という主張は、たんに資本主義（ブルジョア）憲法の立場にたった非階級的理論であるばかりでなく、労働組合の組織的政治闘争を否定し、労働組合の経済闘争を軽視する主張です。なぜ労働組合の政治闘争を否定することになるかというと、政治にかんする問題は、個人の思想・信条にかかわる問題だから機関で方針をきめることはできない、というのですから、けっきょく何一つ政治闘争を組織的におこなうことはできなくなってしまうのです。なぜ経済闘争を軽視することになるかというと、経済闘争では機関決定ができるというのですから、経済闘争には思想・信条がかかわらないということになり、けっきょく経済闘争など組合員にとってどうでもいい、たいして決意など必要としない闘争だということになるほかはないからです。

　今日、経済闘争であれ政治闘争であれ、階級闘争をすすめるにあたって思想・信条にかかわらないような闘争はありません。たとえば、スト権を奪われている公務員がストライキをうって賃金をかちとるというのは、クビを覚悟したたたかいであってそんなに安易なものではありません。したがって労働者は重大な決意でのぞまなければならず、経済闘争も政治闘争もその点でちかいはないのです。また労働組合が組織的にたたかいをすすめる以上、経済闘争であれ政治闘争であれ、その闘争万針を機関できめなければならない。意見のちがいがあれば最終的には多数決できめなければならない。経済闘争だからきめてよくて、政治闘争だから方針がきめられないというばかなことがあっては、労働組合の組織的な運動は不可能です。
　このように考えますと、政党支持の自由を原則とする主張の労働組合運動にあたえる悪影響ははかりしれないものがあるといわなければならないのです。

問　以上で政党支持問題については理解できましたか、なんとしても気になるのはこの運動を主唱している社会党員である組合幹部の態度です、たとえば各単産には党員協議会というものがありますか、そのはたすべき役割をはたしていないように思います。政治学習についてもほとんど積極性を発揮していません。運動の中核となるべき部分がこの調子では労働組合が反独占を旗じるしとする日本社会党を支持してみてもなかなか成果はあがらないのではないかという懸念を組合員はもつと思いますか、いかかでしょうか。

答　そのとおりです。まえにものべましたように、労働組合内の社会党員がすぐれた理論をもち実践をおこなわなければ組合貝大衆は日本社会党と協力する気を失ないます。どんな立派なことが方針上書いてあっても、その運動を指導し実践する幹部が組合員の支持をうけなければ協力関係の樹立は絵にかいた餅でしかありません。いや時によってはむしろ、組合員を日本社会党から遠ざけることにもなりかねません。そこで何としても必要なことは、党員はつねに党を代表していることを忘れないで、組合員の社会党支持に感謝し、その期待にこたえるために努力するということです。そのために各級機関段階ごとに党員協を党員の意志決定の場として設け、党員が平等の権利をもって討論・決定に参加できるように保障すること、そしてそこでの決定にしたがって各人が誠実に行動するようにすることが必要です。自由分散的に、勝手なことを党員がいったりしては、まして党員同士でかげ口をいったり、党の誹謗をおこなったりしたのでは大衆から信頼されるはずがないのです。みんなが誠実に討論し、その結果を大事にする。そして組合貝にたいしては一つの顔をもって誠実に行動する。党員協はそういう党員の作風をつくりあげる場でなければなりません。

　これまでのように、党員協が、党友をふくめての、たんなる人事調整機関としてとどまるかぎり、かりに、党とのあいだに協力委員会をつくってみても、その成果をえることは不可能でしょう。
　現在党全体がそうであるように、党員協内部にも意見のちがいがあります。それを克服するのは党の理論についての学習以外にはありません。党の綱領的文献である『日本における社会主義への道』を党員協で学習し、意志の統一をはからなければなりません。さらにその学習をつうじていっそう党の理論を豊かにしなければなりません。その豊かな理論に支えられた実践のみが組合員大衆の支持と信頼をかちとり、労働組合運動の前進と日本社会党の発展をもたらすでしょう。かくて反独占統一戦線への道が洋洋として拓かれていくにちがいありません。
　さいごに重ねて一つだけいっておきます。これまでの二つの組織の協力したたたかいについて、どうかこのさい大胆に総括してみてください。そしてこれからの協力の仕方について各級機関、職場でそれぞれの具体的条件のもとでなにができるか、なにが必要かを徹底的に討論してみてください。そのなかで労働組合と社会主義政党の協力が必要なことを具体的に確認してください。そして党が積極的に動かないときには、労働組合からつきあげて協力の具体的形態をつくりあげてください。

　さらに具体的なたたかいの成果と欠陥について、そのつど討論し総括してください。そして運動の新しい発展を追求してください。そして、階級的労働運動と反独占統一戦線構築の土台をつくりだしてください。日本帝国主義の矛盾が激化すればするほど、社会主義政党と労働組合の協力関係はいっそう強化されていかなければなりません。政治的中立主義と日和見主義に反対し、断固として反独占の階級的労働運動を築きあげましょう。

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